知っておきたい医療保険の基礎知識

将来病気になったり、ケガをしたりしたときに頼りになるのが医療保険です。
私たちの生活になくてはならない医療保険について紹介します。

・医療保険とは

医療保険は一般的に、必要に応じて医療が受けられるよう保障する保険制度のことです。
この医療保険は、公的な医療保険と民間の医療保険に大きく分類できます。
以下で公的な医療保険の内容をみてみます。

・公的医療保険

公的医療保険というのは、健康保険制度をいいます。
健康保険制度は公的な制度ということもあり、強制的に加入する保険です。
健康保険の適用を受けることで、病院での診察料が安くなります。
現在の医療保険は年齢によって決まっており、未就学児は2割、6～69歳は3割、70～74歳は2割、そして後期高齢者である75歳以上は1割です。
なお現在70歳以上の高齢者でも、ある程度の収入がある方は3割負担になります。
また70～74歳でも収入が低い人は、1割負担になる場合があります。

公的な医療保険については、市区町村の自治体によっては乳幼児医療費助成制度などもあります。
この場合、自己負担額の一部またはすべてが助成されます。
公的医療保険の乳幼児医療費助成制度は、それぞれの自治体によって支給年齢や助成額が異なり、自治体によって小学校、中学校、高校入学前までなどさまざまです。

・健康保険証、高齢受給者証

会社員などの健康保険は、会社から健康保険証を受け取ります。
そして国民健康保険の場合、毎年1年間の有効期限の付いた健康保険証が住民登録をしている自治体から届きます。
1年更新ですので、有効期限が切れた健康保険証は使用できません。
国民健康保険証を使用している方は、有効期限をしっかり確認しておいてください。
有効期限が過ぎていると医療費の自己負担額10割になる場合があり、負担額が増えます。

また75歳以上の方は、後期高齢者医療制度（長寿医療制度）に加入することになりますが、70歳以上75歳未満の方には健康保険高齢受給者証や国民健康保険高齢受給者証が交付されます。
病院で診察を受ける際は、通常の健康保険証と高齢受給者証の両方を提示する必要があります。

・保障内容

公的な医療保険は、会社員などが加入する健康保険と、経営者など自営業者などが加入する国民健康保険に分かれています。
会社員などが加入する健康保険は、勤務先によって保障内容が異なり、健康保険組合、協会けんぽなどがあります。
大手企業や同業である職種企業などが加入するのが健康保険組合、そして中小企業で働いている方が加入するのが協会けんぽです。
健康保険組合は、それぞれの組合によってさまざまな保障やサービスがあります。
また、サービスが充実しているのも特徴です。
高額療養費の自己負担限度額の低設定、その他さまざまな手当や見舞金などが特徴です。

一方、民間の医療保険を選ぶときは、自分が加入している公的医療保険によって決めるといいでしょう。
健康保険と国民健康保険のサービスの違いによる不足分を、民間の医療保険で補う形になります。